大舎人

大舎人について

【表記】 大舎人
【読み】 おおとねり(おおどねり)

大舎人とは

中務省被管の大舎人寮(右大舎人寮、左大舎人寮)に属する官人のこと。

大舎人寮(左右大舎人寮)での養成を経て、内裏での宿直、行幸等の供奉、雑使等を務めた。また、他の官司へ出向することもあった。

大舎人は、五位以上の者の子孫(21歳以上)から、内舎人の選抜から漏れた者で、容姿端麗、読み書きの才能に秀でた者が採用された。また、六位から八位の者の21歳以上の嫡庶子の中から試験して、上等の成績を収めた者が採用された。

なお、律令制以前にも、大舎人は存在しており、天武天皇が天武天皇2(673)年に、官人を目指す者は、大舎人として天皇に近侍し勤務するように詔を出している

大舎人の組織と役職

《官制略図》

    ┏神祇官
    ┃
 天皇━┫
    ┃
    ┣太政官┳中務省━━┳中宮職
    ┃   ┃     ┣左大舎人寮━━━━━━━┓
    ┃   ┃     ┃            ┃
    ┃   ┃     ┃《役職》        ┃
    ┃   ┃     ┃            ┃
    ┃   ┃     ┃ 頭(従五位上)1名  ┃
    ┃   ┃     ┃            ┃
    ┃   ┃     ┃ 助(正六位下)1名  ┃
    ┃   ┃     ┃            ┃
    ┃   ┃     ┃ 大允(正七位下)1名 ┃
    ┃   ┃     ┃ 少允(従七位上)1名 ┃
    ┃   ┃     ┃            ┃
    ┃   ┃     ┃ 大属(従八位上)1名 ┃
    ┃   ┃     ┃ 少属(従八位下)1名 ┃
    ┃   ┃     ┃            ┃
    ┃   ┃     ┃ 大舎人 800名        ┃
    ┃   ┃     ┃            ┃
    ┃   ┃     ┃ 使部 20名      ┃
    ┃   ┃     ┃ 直丁 2名      ┃
    ┃   ┃     ┃            ┃
    ┃   ┃     ┃            ↓統合
    ┃   ┃     ┣右大舎人寮━━━━━━━━━━⇒大舎人寮
    ┃   ┃     ┃                再編
    ┃   ┃     ┃《役職》
    ┃   ┃     ┃
    ┃   ┃     ┃ 頭(従五位上)1名      頭(従五位上)1名
    ┃   ┃     ┃
    ┃   ┃     ┃ 助(正六位下)1名      助(正六位下)1名
    ┃   ┃     ┃
    ┃   ┃     ┃ 大允(正七位下)1名     大允(正七位下)1名
    ┃   ┃     ┃ 少允(従七位上)1名     少允(従七位上)1名
    ┃   ┃     ┃
    ┃   ┃     ┃ 大属(従八位上)1名     大属(従八位上)1名
    ┃   ┃     ┃ 少属(従八位下)1名     少属(従八位下)1名
    ┃   ┃     ┃
    ┃   ┃     ┃ 大舎人 800名         大舎人 400名
    ┃   ┃     ┃
    ┃   ┃     ┃ 使部 20名          使部 20名
    ┃   ┃     ┃ 直丁 2名          直丁 2名
    ┃   ┃     ┃
    ┃   ┃     ┃
    ┃   ┃     ┣図書寮
    ┃   ┃     ┣内蔵寮
    ┃   ┃     ┣縫殿寮
    ┃   ┃     ┣陰陽寮
    ┃   ┃     ┣画工司
    ┃   ┃     ┣内薬司
    ┃   ┃     ┣内礼司
    ┃   ┃     ┗内匠寮
    ┃   ┣式部省
    ┃   ┣治部省
    ┃   ┣民部省
    ┃   ┣兵部省
    ┃   ┣刑部省
    ┃   ┣大蔵省
    ┃   ┗宮内省
    ┣弾正台
    ┣衛門府
    ┣左衛士府
    ┣右衛士府
    ┣左兵衛府
    ┗右兵衛府

※ 官位は相当

大舎人の年表

<延暦14(795)年>
6月、蔭子孫から補任。

<大同元(806)年>
12月4日、左右大舎人についての詔勅。

<大同2(807)年>
定員を800名とする。

<大同3(808)年>
8月、左右大舎人寮が統合され大舎人寮となり、大舎人の定員は実質的に半減する。

<弘仁10(819)年>
8月、定員を400名とする。